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MaaSとは|5分でわかるMaaSのまとめ

投稿日:2020年4月14日 更新日:

いまさら聞けないMaaSについてまとめ

MaaSとは何か?そのポイントを5分でまとめてみよう。

なぜMaaSと呼ばれているの?何の略?

MaaSはどのような言葉を略した呼び方なのか。
「モビリティ・アズ・ア・サービス」の略
MaaSは「Mobility as a Service(モビリティ・アズ・ア・サービス)」の略。直訳すると、「サービスとしての移動(性)」移動の種類を問わず「一つのサービス」としてまとめる新しい考え方を指している。
国土交通省はMaaSを以下のように定義する。
『MaaS は、ICT を活用して交通をクラウド化し、公共交通か否か、またその運営主体にかかわらず、マイカー以外のすべての交通手段によるモビリティ(移動)を1 つのサービスとしてとらえ、シームレスにつなぐ新たな「移動」の概念である。』
もう少し具体的に説明すると、
MaaSとは、バス、電車、タクシーからライドシェア、シェアサイクルといったあらゆる公共交通機関を、ITを用いてシームレスに結びつけ、人々が効率よく、かつ便利に使えるようにするシステムのことだ。

MaaSの定義は定まっていない?

MaaSは日本を含めた世界中で、今現在も発展を続けている。先行している海外でも定まった定義が存在していない現状であり、国や研究者の間でも意味の捉え方に若干の違いがある状況だ。
2015年のITS世界会議では、「MaaSは、いろいろな種類の交通手段を需要に応じて利用できる、一つの移動サービスに統合することである」と述べられている。
しかし、2018年11月に国土交通省が実施した「第2回 都市と地方の新たなモビリティサービス座談会」では、「MaaSは2種類の類型に分類できる」と指摘している。
①「複数の交通サービスを対象とした検索・予約・決済などを一体的に提供するサービス」
②「利用者のニーズに柔軟対応できる情報技術を活用した新しい交通サービス」
MaaSの領域は、新しい企業や新たなサービスが日々生まれており、その定義や枠組みは少しづつかたちを変えていく、まさに現在進行形で発展している領域なのだ。

MaaSのメリット① 移動がもっと自由に!

MaaSが実現すると移動が自由になるメリットが予想される。
例えば、事故や天候状況によって、いつも利用している通勤・通学ルートが利用できなくなった場合。そんな時、別の路線や交通機関を利用できるならばどうだろうか。毎月定額の支払いで「指定された範囲の交通機関が乗り放題」のサービスがあれば、追加料金を払わなくても自由な移動ができるようになるだろう。そうなれば、振替乗車票を配布する列に並んだり、追加で切符を購入する手間がかからななくなる。
現在、すでにMaaSが実用化されている「フィンランド」「ドイツ」では、民間企業が複数の交通手段が含まれているサービスを提供している。
■サービス別MaaSの交通手段

サービス名 含まれている交通手段一覧
Whim(フィンランド) 鉄道・バス・タクシー・カーシェアリング・自転車シェアリング など
moovel(ドイツ) 鉄道・バス・タクシー・カーシェアリング・自転車シェアリング など
DB Navigator(ドイツ) Sバーン(ドイツ現地の鉄道)、地下鉄、バス、IC /EC列車(国際列車)
Qixxit(ドイツ) 鉄道、飛行機、長距離バス

MaaSのメリット② 人のニーズに合わせたサービス提供ができる!

MaaSの実現によって、データのオープン化がなされて「人のニーズに合わせたサービス提供」ができると予想されている。
MaaSを実現するには、「スマートフォンやアプリの開発と普及」「各交通機関の運行・位置情報」「道路交通情報」などの大規模なデータを、交通機関を運営する事業者同士でオープンに公開し共有できる環境を整えなければならない。加えて、利用者の「移動履歴」「支払い情報」のデータを参考にして、効率的な移動手段を分析し提案できるAI(人工知能)の開発につなげる必要があるだろう。
効率的な移動手段の提案が可能となれば、波及効果も期待できる。データのオープン化により、事業者の間で競争をうながし、利用者の傾向や好みに合わせたサービス提供が可能になるだろう。例えば、「バスの停留所の位置の変更」「利用されていない鉄道路線の見直し」をして、利用者のニーズにあった交通機関の運行が可能になる。

MaaSのメリット③ 交通問題の解決につながる!

MaaSの実現により、交通問題の解決につながると予想されている。
世界では、都市部への人口集中が進行しており、同時に交通渋滞や排出ガスによる環境悪化も進んでいる。加えて、日本では「少子高齢化」「地方人口の過疎化」が存在し、交通手段の維持が課題となっている現状がある。
MaaSが実現すれば、既存の交通機関の運用の見直しやドライバーを必要としない「自動運転」の普及に期待が持てるだろう。自治体による「超小型モビリティ」の導入などの技術が連携して、効率の良い交通環境を作ることが可能になる。
日本でも、各自治体や民間企業によりMaaSの導入に向け、検討と実験が進行中だ。特に目立っているのは「IT企業」の参入である。DeNA、ソフトバンクが他業種と提携しMaaS事業に取り組んでいるが、なぜ、MaaSに参入し取り組んでいるのだろうか?
理由として、情報を収集し共有できる「プラットフォーム」の開発に強みがあることがあげられる。IT企業は高いICT(情報通信技術)を有しており、インターネットやAIを用いて「交通需要の予測」「走行経路の最適化」などのアルゴリズムから、「地図データ」「位置情報の分析基盤」のクラウドまで開発が可能だ。
自動車メーカーは、レンタカーやタクシーなど車両の運営方法やデータなどの「モビリティプラットフォーム」を豊富に有している。IT企業と手を組むことで、ICTプラットフォームと連携し、効率の良いMaaSサービスを提供できるようになると考えている。

まとめ

MaaSのポイントをまとめる
・MaaSは「さまざまな交通手段を一つのサービスにまとめた」考え方である
・定義は国や団体によって定まっているわけではない
・MaaSが実現すれば「移動の自由」「利用者ニーズの対応」「交通問題」が解決すると予想されている
・IT企業は豊富なICTを有しており、他業種と組んでMaaS事業へ参入している

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